会社沿革
| 2006年 | 9月 | 設立 家庭用シンクピア SJ – 100を販売 |
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| 2007年 | 5月 12月 |
NEW 環境展2007 出展 All About キッチン・オブ・ザ・イヤー2007「環境キッチン機器賞」受賞 釧路新聞、上毛新聞、リフォーム新聞、工務店新聞等、記事掲載 |
| 2008年 | 3月 5月 6月 8月 12月 |
テレビ熊本 / スーパーニュース ぴゅあピュア放映 財団法人北海道環境事業団・推奨商品 北海道洞爺湖サミット記念・環境総合展2008に出展 家庭用シンクピア SJ-200を販売 エコプロダクツ2008 出展 月刊環境ビジネス特別号に記事掲載（展示会場にて配布） |
| 2009年 | 1月 2月 – 6月 – 8月 |
フジテレビ スーパーニュース 放映 ホテルレストランショー出展 / 業務用生ごみ処理機シンクピア 先行販売 JAPAN SHOP SYSTEM AWARDS 2009 「優秀賞」受賞 NHK ゆうどきネットワーク 放映 テレビ東京 NEWS FINE 放映 FOOD ACTION NIPPON 参画 第6回 環境経済人賞 受賞 |
| 2010年 | 1月 – 2月 4月 – – 6月 |
第7回 フィランソロピー大賞 最終選考ノミネート 業務用生ごみ処理機 GJ-50、GJ-100 販売開始 日本経済新聞 記事掲載 日本下水道協会 会員になりました フジサンケイビジネスアイ 記事掲載 Yahoo! Japan ニュース（経済）掲載 日経MJ 記事掲載 |
| 2011年 | 2月 7月 11月 12月 |
フード・アクション・ニッポン・アワード2012 研究開発・新技術部門賞 ヨコハマリデュースひろば 3R夢パートナー 参画 イノベーションアイ・アワード2011 ファイナリスト10社に選出 業務用生ごみ処理機を共同開発 / 株式会社クラレ プレスリリース エコプロダクツ2011 セブン＆アイ・ホールディングスブースに出展 |
| 2012年 | 4月 9月 |
群馬大学医学部附属病院に特別仕様 GJ-300を設置 家庭用シンクピア SJ-200z を販売 |
| 2013年 | 1月 5月 12月 |
業務用シンクピア GJ-500までラインナップ NHK WORLD 放映 エコプロダクツ2013 株式会社クラレブースに出展 |
| 2014年 | 4月 12月 |
DODA 未来を変えるプロジェクト 掲載 エコプロダクツ2014 セブン＆アイ・ホールディングスブースに出展 『食品残渣を液体肥料化する研究に着手』多数メディアに掲載 |
| 2015年 | 2月 7月 12月 |
セブンイレブンに設置、本格的研究をスタート 日本食糧新聞 掲載『流通・外食で採用』 エコプロダクツ2015 セブン＆アイ・ホールディングスブースに出展 ヤオコーデリカ 生鮮センターにGK-6400を導入 |
| 2016年 | 1月 2月 4月 – 5月 6月 9月 – 11月 |
NECフィールディング株式会社 / 業務用シンクピアを販売開始 三重県産業廃棄物抑制等事業実績『マルフク食品株式会社 GJ-500導入』 パシフィックリーグ公式戦「東北楽天ゴールデンイーグルス vs 千葉ロッテマリーンズ」 冠協賛『シンクピア・ニイヌマデー』始球式【代表取締役 松岡】 週刊福祉新聞 掲載『コスト削減のアイデア』 日本食糧新聞 掲載『廃棄物・CO2削減排出に注力』 週刊循環経済新聞 掲載『生ごみ処理機導入が300台超』 創立10周年 食品新聞 掲載『優れた生分解能力で効率処理』 環境新聞 掲載『低迷していた生ごみ処理機市場を再開拓』 |
| 2017年 | 1月 3月 6月 |
株式会社フィールド.にGK-6400を導入 食品新聞 掲載『生ごみ処理機大型化へ』 教育家庭新聞 掲載『日の出町給食センター レポート』 循環経済新聞 掲載『屋内設置で作業負担軽減にも』 |
| 2018年 | 1月 6月 8月 9月 10月 |
かわさき市民アカデミー 講演【代表取締役 松岡】 品川区『事業系生ごみ処理機購入助成制度』星薬科大学 GJ-30導入 元気な川崎を知ろう!! 室内講座【代表取締役 松岡】 千代田区【優良廃棄物管理者】ミズノ株式会社が表彰 社員食堂の生ごみ削減でGJ-30が活躍し評価されました。 美食、美酒小路 いっちょう、追加導入21店舗設置完了【合計27店舗】 NHK 【サラメシ】シーズン8に弊社製品とスタッフが出演 |
株式会社アオスフィールド 代表取締役社長 佐藤文則は SINKPIA・JAPAN株式会社の取締役でありましたが、 2017年3月31日をもって退任しております。 また、株式会社アオスフィールドの販売エリアは新潟県に限定されております。
弊社は、経済産業省より事業継続力強化計画の認定を受けています。
